HAPSモバイル、成層圏を飛行する無人航空機「HAWK30」に搭載する通信機器を開発

HAWK30用の通信機器

　ソフトバンク子会社のHAPSモバイルは、Googleの親会社となるAlphabet傘下のLoonと共同で、ソーラーパネルを搭載した成層圏通信プラットフォーム向け無人航空機「HAWK30」用の通信機器（ペイロード）を開発した。

　HAWK30は、翼に搭載されたソーラーパネルで発電した電気で10個のプロペラを動かして数か月間にわたり成層圏を飛行し、通信基地局として稼働することで、通信ネットワークが整備されていない地域でインターネット接続環境を構築することを目指し、開発が進められている。地上のエンドユーザーに対しては、スマートフォンなどの通信端末に直接LTEの通信ネットワークの提供が可能とされている。

　成層圏においては、秒速27mの風速やマイナス90℃の気温といった厳しい環境への対応が求められることから、HAPSモバイルでは通信用の成層圏気球で実績があるLoonと共同でHAWK30に搭載可能な通信機器を開発することにした。

　HAWK30に搭載される通信機器では、ミリ波を使用する通信システムで機体と地上の通信を確立するほか、HAWK30同士の通信も実現。高精度アンテナにより、最大700kmの距離をつなぎ、最大1Gbpsのデータ通信が可能とされている。機体の動きに合わせてアンテナが自動追従する仕組みも追加されている。