2人に1人が花粉症、2024年もすでに53％は症状を感じている。ウェザーニュース「花粉症対策調査」

ウェザーニューズは「花粉Ch.」で花粉症対策調査結果を発表

　ウェザーニューズは、お天気アプリ「ウェザーニュース」を通じて実施した「花粉症対策調査」の結果を発表した。調査期間は2023年12月28日～2024年1月3日。

　2人に1人以上が花粉症と回答し、都道府県別で発症率が高いのは山梨県、静岡県、埼玉県。本州の太平洋側に集中しており、特に関東甲信越・東海地方で60％を超える県が多かった。

　同社が国内1000か所に設置している独自のIoT花粉観測機「ポールンロボ」の観測平均値（2017年〜2023年）においても、同様の傾向があるという。

2人に1人以上が花粉症、最も発症率が高いのは山梨県

「ポールンロボ」による花粉飛散量（2017年〜2023年）

　花粉症対策の開始時期は、全体の3割以上が「飛散開始前」「アレルゲン免疫療法で年単位」と答えており、事前対策の意識が高いのは茨城県、神奈川県、奈良県。発症率が低い北日本や九州では、事前対策をしている人が少なかった。

　また、飛散前の花粉症対策として最も多かったのはマスク、次いで飲み薬、目薬となった。花粉症は症状が出る前からの対策が効果的とされており、なかには12月頃から治療を始める人もいるという。

3割が飛散開始前から対策、事前対策の意識が高いのは茨城県

　なお1月24日〜25日に行なった調査では、花粉症ユーザーの53％がすでに症状を感じているものの、「対策してる」と答えた人は43％に留まった。2024年は花粉の飛散が例年よりも1週間前後早く、対策が遅れている可能性があるという。

　ウェザーニュース「花粉Ch.」では、各地の1時間・3時間ごとの飛散予報やリアルタイムの飛散状況などが確認できる。

過半数がすでに花粉を感じているものの、対策は遅れ気味

ウェザーニュース「花粉Ch.」