ツーリズムEXPOジャパン2022、4年ぶりの東京会場は来週9月22日開幕。以前の7割程度、1100超の出展数に

一般社団法人日本旅行業協会 ツーリズムEXPOジャパン推進室長 早坂学氏

　JATA（日本旅行業協会）は9月14日、定例会見で「ツーリズムEXPOジャパン2022」の見所について説明した。ツーリズムEXPOジャパンは、JATA、日観振（日本観光振興協会）、JNTO（日本政府観光局）の共催で行なう世界最大級の旅のイベントで、今回の会期は9月22日～25日。会場は東京ビッグサイト。

　本会期についてツーリズムEXPOジャパン推進室長の早坂学氏は、現時点で1100コマ以上（国内7割/海外3割）のブース出展が決まっていることを紹介し、これは例年の7割程度の規模という。国内は47都道府県、海外からは70か国・地域の参加があり、総参加企業数は約1000社。初出展は国内79、海外17となっている。

　ビザの都合で訪日が難しい国・政府観光局もあるとのことで、最終的な数字は会期初日の記者会見で発表予定だが、現時点で出展規模的な目標は達成していると説明した。また、組織委員会のメンバーであり、フランス観光開発機構のフレデリック・マゼンク氏は「この時期に海外から70か国の出展があるのは奇跡的」と述べているそうで、早坂氏も「日本に対する世界からの期待の大きさが分かる」と表現した。

　なお、ツーリズムEXPOジャパン 広報担当の石井悦子氏は会場の見どころについての説明を行なったが、詳細は別の記事でお伝えする。

一般社団法人日本旅行業協会 ツーリズムEXPOジャパン 広報担当 石井悦子氏

一般社団法人日本旅行業協会 理事長 志村格氏

　およそ1週間後の開催を控えて、JATA 理事長の志村格氏は、「ポストコロナ・ウィズコロナの時代の観光像を提示する必要がある。全国旅行支援の実施も視野に入ってきており、まだ発表はされていないものの訪日個人旅行の解禁も見込まれている。この開催自体が時宜にかなったものになると思っている」と評した。「他方、ワクチンの3回接種を条件にしているのはG7では日本だけで、過去900万人ほどの規模があったクルーズ船については検疫官の数が足りていない状況で、航空についても東アジア路線は4割程度の復便規模にとどまっている」と指摘。そのうえで、出発前72時間以内のPCR検査の廃止や1日の入国者数上限が5万人になったことなど、特にインバウンドを巡る状況について「大きな進展があった」と述べた。