ニュース
JAL、本社ビルで東北6県の物産販売会「第3回東北市場@天王洲ビル」開催
(2016/3/23 19:33)
- 2016年3月23日 開催
JAL(日本航空)は3月23日、東北応援プロジェクトの一環として、JAL本社が入居する野村不動産天王洲ビルで、東北6県とのコラボレーション物産販売会「第3回東北市場@天王洲ビル」を開催した。
JALでは2009年9月から毎月25日(ニッコーの日)を中心に顧客へパンフレット配布を通じて感謝を伝える「がんばるJAL大作戦」、2013年6月からはJAL東北応援プロジェクト「行こう! 東北へ」といった活動を行なっている。「東北市場@天王洲ビル」もその一環で、2014年3月3日、2015年3月13日に続いて今年で3回目の開催となる。
東北6県と共同で行なう物産販売会で、各県が東京都内に構えるアンテナショップでの取扱品を中心に販売。JALの従業員も販売スタッフの一員として各県のブースに立ち、サポートした。
販売会はオープンなもので、JAL本社のスタッフのほか、野村不動産天王洲ビルに入居するほかの会社のスタッフ、近隣の住民らも入場が可能。JAL本社だけで約4000名の従業員がいるとのことで、お昼休みの時間帯に取材したこともあるだろうが、多くの人で賑わっていた。
また、そのお昼休みの時間帯には、JAL代表取締役社長の植木義晴氏も来場。6県すべてのコーナーに立ち寄り、それぞれ気になった品物を購入していた。
現場で行なわれた囲み取材で、東北支援の取り組みについて「社の研修を東北へ泊まりがけで行なったり、被災されたお子さまを沖縄旅行にご招待してハンガー見学や航空教室をしたり、東北チャーター便を運航したりなどしてきた。大切なのは社員が自ら汗をかくことで、沖縄旅行も社員から募集したボランティアが一緒に旅行するといったことをしてきた」と紹介。
東北地方の航空便については、「羽田のコンテスト枠(羽田発着枠政策コンテストによる配分)を使って羽田~山形線を2便体制にしたところ、山形県にもご協力いただいて、2便体制で倍の席数に対してお客さまは2.5倍以上になった。利便性が高まったことでロードファクター(搭乗率)も高まったという、双方にとってよい結果になった実例がある。このようなことを他県でもトライしていきたい」と語った。
【お詫びと訂正】初出時、写真の一部が入れ替わって掲載されていました。お詫びして訂正いたします。