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JTBが駆け抜けた東京2020の舞台裏。「大会が残したレガシーでコロナ後の日本を盛り上げていく」
- 提供：
- 株式会社JTB
2021年10月29日 12:00
まだ記憶に新しい東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会。世界が新型コロナウイルス感染拡大防止に奔走するなか、日本国内でも緊急事態宣言下での開催となり、無観客という異例の大会になった。前例のない世界初の試みであり、すべてが特別だった今回の大会運営が、そうとうに大変だったことは外部からも想像に難くない。
JTBグループは、オリンピック・パラリンピックともに東京2020オフィシャルパートナーとして深く関わっている。コロナ禍での開催から得られたものは、どういったものだったのか。JTB Tokyo2020プロジェクト推進室 室長の久家実氏に聞いた。
コロナ禍で東京2020大会をサポートする「JTB」
JTBは、旅行事業を通じて大会を盛り上げていこうと、当然ながら東京2020大会関連ツアー商品をいくつも予定していた。例えば開催前は、前回の1964東京大会当時に選手村で出したメニューを帝国ホテルと協力して再現したプランや、建設中の競技場を巡るツアーなども考えていた。開催中は、客室不足を想定して、クルーズ船を貸し切りのホテルシップにする観戦ツアーを予定していた。残念ながら、こうしたプランは一部を除きほとんどが泡と消えてしまったのだ。
久家氏は、「オリンピック・パラリンピックでイメージしやすいのは観戦ツアーです。新型コロナウイルスがなければ、ビッグプロジェクトになるはずでした。これらはすべてなくなってしまったのですが、多くの人が動く大会では、実はそれ以外にも関わる事業が多くあります。
例えば選手が移動するときに、選手だけで行動させるわけにはいきません。なんらかのサポートが必要です。コロナ禍でありながら世界中から選手が一堂に会するのですから、これが想像を絶する大変さでした。どうすれば安全・安心な大会で、アスリートがベストパフォーマンスを発揮できるのか」と大会を振り返る。
コロナ禍の対策は政府の指示に従うのはもちろん、選手団が日本に入国する際、空港からキャンプ地への移動、ホテルに滞在してもらうといった導線の確保に多くの労力を費やしたとのこと。これは、サポートしたJTB側だけでなく、アスリート側も常にスタッフに囲まれて、気苦労が絶えなかっただろうという。
復興五輪として東北を知ってもらう「Feel the TOHOKU」
開催が延期になった東京2020大会は、2011年3月11日に発生した東日本大震災から10年という節目の開催となり、「復興五輪」としても注目されていた。ここにもJTBは関わっている。
もともと「Feel the TOHOKU」という東北を知ってもらうための企画を都内各所で開催する予定だったが、コロナ禍という状況を踏まえて、少し形を変えて大会期間中にお台場を中心に実施した。
東北6県の名産フルーツをふんだんに使ったかき氷「TOUHOKU ふわっぺ」を提供する「TOHOKU FUWA2 STAND（東北ふわふわスタンド）」や、空中に浮かんで非接触で東北の観光情報が得られるデジタルディスプレイのコーナーのほか、東北の伝統工芸品も展示され、密を回避しながら多くの来場者が楽しんだ。
本来なら大々的に宣伝して、キッチンカーを使ったり、都内のカフェなどと連携したり、広く楽しんでもらうはずだった。しかし、規模を縮小しながらも、実現できたことは東北の観光にもプラスになったはずだ。
接触機会を減らすため、非接触の空中ディスプレイを採用し、オーダーからフルデジタル化、支払いを電子マネーのみにするなど、かえって進化した形での実施となった。猛暑ということもあり、フルーツ入りのかき氷は大好評だったという。東北の魅力も伝わったはずだ。
久家氏は、「旅行会社が東北など地方の活性化というと、旅行ツアーを企画することを思い浮かべがちですが、地域の特産品や体験を通じて知ってもらうことも重要と考えています。ここにはこんなにイイものがあるということを、多くの方に知ってもらいたいのです。そうすれば『行こう！』と思っていただける可能性が生まれるじゃないですか。スマホの画面のなかだけじゃなくて、食は特にそうですが、実際に体験してもらいたいのです」と話す。
「Feel the TOHOKU」ブースへの来場は17日間でのべ約1万人、かき氷は約3000食を販売したとのこと。コロナ禍でほとんど宣伝ができず、ソーシャルディスタンスを保っての実施では健闘したと言ってよいだろう。もちろん東北のデジタルインフォメーションは、かき氷を買わなくても体験できた。多くの人に改めて、東北の魅力を知ってもらえる企画になったはずだ。
パラスポーツに触れて多くを学べる機会を持つ「POTENTIAL MEETS YOU. 可能性に会いに行こう」
JTBグループは、以前よりパラスポーツに深く関わっていて、日本財団パラリンピックサポートセンターが主催する「パラ駅伝」を唯一のゴールドパートナーとして協賛、誰もがパラスポーツを楽しめるプログラムとして「あすチャレ！運動会」への協賛など、会社としても共生社会実現に向けて取り組んできた歴史がある。「POTENTIAL MEETS YOU. 可能性に会いに行こう」は、パラスポーツの意義を次世代育成にどうやって活かしていくかという試みだ。
「POTENTIAL MEETS YOU.」は、主にパラアスリートとの交流、パラスポーツの実体験などを通じて、困難に立ち向かったり、チャレンジしたり、多様性を受容する大切さなどに気づいてもらいたいとする一連の企画。これを東京2020パラリンピックでも行なうことになっていたのだが、コロナ禍により観戦自体ができなくなり、対面での交流はなくなってしまった。
そこで、東北の学校に参加してもらい、人数を制限するため1年生はオフラインで、ほかの学年はリモートでつないでパラアスリートとの交流会を実施。パラスポーツの体験会は、参加校がそれぞれ現場で実施した。
「実際にパラスポーツに触れる機会は、そう多くありません。これが東北の学生たちに向けて実現できたのは意義があると思っています。先生たちも含めて、将来の役に立つ体験だったとの声をいただいています。パラスポーツを体験してみると、今回メダルを獲得したパラアスリートたちが、どれだけすごいことをしているのかが分かります。大変盛り上がったので、今後も続けていきたいと思っています」と、その意義を語る。
例えば、サッカーは「手を使ってはいけない」というルールだが、パラスポーツも同じように「なんらかのルールのなかで競い合うスポーツ」と考えれば、誰でも興味を持てる。
もちろん、パラスポーツ大会の正式種目では、障がいに応じて厳しいクラス分けがあり、健常者が参加しているのは5人制サッカー（ブラインドサッカー）のゴールキーパーや選手をサポートするガイドなどだが、パラスポーツ楽しむことが目的ならば、健常者も混ざって盛り上がれるはずだ。シッティングバレーボールやボッチャなどは、比較的参加しやすいだろう。ボッチャは、見るのとやるのでは大違いで、実際にボールをピッタリ寄せるのは健常者でも難しい。
ところで、今大会ではパラアスリートの移動時に、日本にリフト付きの観光バスが少なく苦労したそうだ。一般的な観光バスだと、細い階段を登らないと座席にたどり着けないが、その高さまで車いすに乗ったままリフトを使って上げ下げが可能になっているのが、リフト付き大型バス（福祉バス）だ。
欧米では広く普及していて、車いすでの移動でも制限は少ないという。今回、リフト付き車両が手配できなかった場合は、人海戦術でスタッフが対応することになったそうだ。
「POTENTIAL MEETS YOU.は、パラスポーツを次世代の人に体験してもらえる、とてもよい機会になったはずです。日本でのパラスポーツへの理解度は、ほかの先進国に比べて遅れていると感じています。ただ、今大会では日本でもパラスポーツが大いに盛り上がりましたので、より理解が進み、特別視せずに楽しめるようになればうれしいですね。今後もパラスポーツへの支援は続けていきますし、POTENTIAL MEETS YOU.はこれからも続けていきます」と、パラスポーツへの支援を強調した。
大会サポートで得られたレガシーを今後に活かしていく
「コロナ禍の苦労はありましたが、東京2020大会のサポートは成功したと考えています。喜んでいただくためにホスピタリティをもってやり切るというポリシーが、我々旅行会社の根底にあります。JTBグループのブランドスローガンは『感動のそばに、いつも。』ですが、簡単には感動は生まれません。今回は、テレビ画面を通じてかもしれませんが、アスリートの方々の活躍をサポートすることを通じて、感動をお届けできたと信じたいです。会場で直接観戦していただけたら、どれだけ感動したかと思うと、少々残念ではありますが」と今大会を評価した。テレビ画面を通じてでも感動した声が多かったのは、そのとおりだろう。
「賛否はあるかと思いますが、今回大会が実施され、コロナ禍である程度制限がありながら、Feel the TOHOKUやPOTENTIAL MEETS YOU.を実施できたのは成果と考えています。大会の開催自体が危ぶまれ、多くのパートナー企業が不安を抱えるなか、当初想像していた半分以下ですが、企画を実施できたことの意義は大きいと思っています」と久家氏。
今回実施した大会サポートや企画で得られた成果を、コロナが終息したあとに活かすことは、東北地方に限らず世界中すべての地域で役に立つ。旅行だけではないビジネスモデルも含めて模索していくとのこと。
「東京2020大会では、企業、自治体、学校などと関係を築くことができました。緊急時に築いた関係性は、普段よりも緊密になります。これを活かした交流を創造していき、コロナ終息後に日本を盛り上げていくという仕事は、今後ぜひ力を入れていきたいと考えています」
分からないことだらけのコロナ禍を一緒に乗り切ったことで、連帯意識が強くなったという。今後国際大会が開催される場合のサポートも、すでにいくつか決まりつつあるとのこと。近くには、2022年の世界水泳があり、5自治体ほどと交渉を初めているそうだ。
さらに、長崎県島原市から「POTENTIAL MEETS YOU.」としてパラスポーツを盛り上げていく企画を開催したいと申し出があるという。実現するかは未定だが、こういった動きとして結果が見えてきている。東京2020で使った施設を活用する企画などは、すでに自治体と協議が始まっているそうで、いずれ実現するだろう。ほかにも、ドラマと連動した振興策の相談なども集まりだした。
「東京2020大会は映像として世界中の人々の脳裏に焼き付いているはずです。訪れることがかなわなかった人も、日本にとても興味を持ってくれていることでしょう。これを一過性のものととらえずに、前後を含めて流れにしていきたいのです。旅行は当然そうですが、やはりリアルで体験する経験は重要です。その場で偶然体験できるようなことが、実は強く印象に残っているものです。
今大会の例ですが、学校連携観戦プログラムで観戦できた児童たちが一生懸命に応援する姿に、現場にいて大変感動いたしましたし、パラアスリートの競技に向き合う姿は目の当たりにした児童たちの心のなかに強烈な印象を残したのではないでしょうか。今後、再びオリンピックが日本で行なわれる可能性もあります。今回コロナ禍の大会をサポートしたことで得られたことは、有形無形含め大きかったと思います」と、観光業界へ今後の期待を込めたメッセージをくれた。
最後に久家氏は、「今回関わった社員やメンバーは、困難を乗り越えてチャレンジすることができました。困難があったからこそ、新しい発想も生まれました。たくさんの関係者と結んだ縁は、今後に大きく活きてくると考えています」と結んだ。
旅行・観光業界は苦境に立っているが、コロナ禍の東京2020大会のサポートという実績を残し、すでに次を見据えている。得られた優良な関係性は、今後も大きな糧となるに違いない。JTBグループが新たな旅と感動を私たちに広く与えてくれるのも、そう遠くないだろう。
